スマホ、またはPCで普段から動画を目にする機会が増えてきています。
以前から、YouTubeやニコニコ動画などの動画共有サービスはありましたが、最近ではNetflixやAmazonPrime、Huluなどの動画視聴サービスが登場し、主要なSNSでも動画の利用が今では当たり前になっています。
動画の利用増加にともない、動画広告の活用も進んでいます。
動画広告を試してみたいけど、本当に効果があるのか不安で、足踏みしてしまう方もいるのではないでしょうか。
今回はそんな方のために、動画広告の効果について、自社で動画広告を活用する際に、どういう目的での活用が向いているのか、そしてどういう効果が期待できるかを解説していきます。
動画広告の出稿目的
広告出稿には目的を定めることが重要で、動画広告も例外ではありません。
目的を明確にしない限りは、ただ動画を作成し、YouTubeなどにアップロードしても期待できるほどの効果は得られないでしょう。
動画広告も広告出稿の1つの手段として、他の広告と同様に、明確に目的を定めることで効果を発揮します。
動画広告の目的の種類
動画広告の目的として、認知獲得をあげる人は多いですが、もう少し具体的に紹介していきます。
1.サービスや商品の認知度を高める/深める
テキストと画像の広告では文字数や画像の枚数など、掲載内容に制限があります。
動画であれば、もちろん動画のクオリティにもよるものの、サービスや商品の良さを視覚でしっかりと伝えることが可能になります。
自社の商品を全く知らないユーザーに対して、商品の存在やサービスのことを知ってもらいたい場合に活用されます。
2.イメージの向上・ブランディング
企業に対するイメージ向上やブランディングを目的とした活用です。
もともと動画広告といえばテレビCMが定番でしたが、テレビへの広告出稿は広告予算が潤沢な企業に限られていました。
インターネットの普及に伴いテレビ離れが進むことで、広告もテレビからインターネットへシフトするようになりました。
少ない予算でも出稿が可能になり、大手企業はもちろん、さまざまな企業でも動画広告が活用される時代になっています。
これまでユーザーが抱いてきた企業イメージの多くは、テレビCMの影響によるものでしたが、動画広告はこれまでテレビCMが担っていた役割にとってかわる存在となりつつあります。
3.ユーザーへの啓蒙、ロイヤリティ向上
周知・理解の向上に近いですが、新規ユーザーに対してではなく、既存のユーザーに対して、顧客との関係性を高めることを目的とした活用です。
テキストでは伝わりにくい情報を動画にすることによって、既存ユーザーに対して、商品やサービスへの理解をより深めてもらい、信頼関係の向上をはかります。
4.キャンペーンやイベントの告知
こちらも、もともとテレビCMが担っていた役割の1つです。
特売・セール情報などのテレビCMを見たことがある人は多いと思いますが、テレビCMとインターネット広告との違いの1つとして、拡散されるという要素があります。
インパクトある動画を用いることで、拡散効果も期待できます。
主な目的として4つを紹介しましたが、動画広告の目的には商品やサービスの宣伝を行う、いわゆる販促を目的としたものもあれば、ブランディングやイメージの向上といった中長期的な目的などさまざまです。
目的がさまざまであるということは、効果の検証方法もそれぞれ異なります。
目的にあわせた効果検証
テレビであれば視聴率という指標がありますが、動画広告の場合は検証方法も多岐にわたり、目的にあわせて検証することが可能です。
動画広告も視聴率はあり、再生数÷PV数で算出されます。
また動画が最後まで見られるとは限らないので、再生時間÷動画コンテンツの長さで算出される再生率という指標もあります。
イメージ向上や、理解度の向上を目的とする場合は、視聴率や再生率を指標とすることで、その効果の確認ができます。
また、販促が目的であり、それがECサイトなどインターネット上で完結するものであれば、CV、CVRを効果の検証とすることもできます。
目的にあわせた検証が可能なのが動画広告の特徴でもあるので、動画広告を検討されている方は、目的をしっかり考え、さらにその目的にあわせて効果を検証していくことをおすすめします。
動画広告はどういう業界に向いているか
リスティング広告でいえば同じ商品が他にあり、なおかつ価格で負けていたり、優位性がない場合には不向きとされています。
また、そもそも検索されないと広告が表示されないため、全く誰も知らない商品やサービスはもちろん、ニッチな業界には不向きです。
動画広告も同様で、相性が存在します。
アメリカの動画マーケティング会社であるadform社が、動画広告のクリック率を業種ごとに算出したデータを元に、向いている業界を紹介していきます。
個人の趣味や興味に関する業界
最もクリック率が高かったのは、自動車やスポーツ関連の商品など、個人の興味に関する業界でした。
広告に対するクリック率は0.82%ですが、他の業種の平均は0.3~0.4%台のため、比較すると約2倍以上となっています。
商品やサービスが、個人の趣味や関心、こだわりなどの部分が重要になる場合は、できるだけ多くの情報をユーザーに提供し、理解や納得を得る必要があります。
そのため、短い時間でも多くの情報を提供できる動画広告は、相性が良いと考えられます。
美容・ファッションなどショッピングに関する業界
個人の趣味・興味についで、クリック率は0.67%を記録しています。
美容品やアパレル関連は、デザインやコーディネート、特に美容品については使用感を伝えることがとても重要です。
そのため画像とテキストによる広告よりも、動きによりインパクトを与えやすく、イメージを伝えやすい動画広告が、非常に有効であると考えられます。
コンサルティング、転職など、ビジネスに関する業界
先に紹介した美容関連よりもやや低い、0.62%のクリック率を記録しています。
検討期間が比較的長い商品・サービスでもありますが、競合と比較されることもふまえて、サービスを利用するメリットをしっかりとユーザーに訴える必要があります。
画像とテキストだけではなく、動画を活用し、実際にサービスを受けている様子などを伝えることで、興味・関心を抱いてもらう、または実際のサービスの利用につながりやすくなります。
動画広告と相性が良い業界として3つご紹介をしました。もし商品やサービスが動画広告に合いそうなのであれば、出稿を進めたいところです。
ただ、動画広告を出稿可能なメディアもさまざまで、それぞれ特徴が違うため、出稿の際にはメディアの特徴を把握した上で、出向先を検討しましょう。
動画広告の出稿が可能なメディア
国内において代表的なメディアをまとめてご紹介します。
YouTube
世界最大の動画サービス・YouTubeでは年齢や性別、地域のほか、興味・関心など細かくターゲティング設定をすることが可能なので、ターゲットに対して的を絞った広告を配信できます。
世界最大のソーシャル・ネットワークで、日本でも2,800万人のユーザー数を抱えています。
実名制での登録のため、YouTubeよりも精度が高いターゲティング設定が可能です。
ターゲットを絞り、フィード内に溶けこむような広告を配信することで自然に視聴を促すことが可能となり、より多くのユーザーに対して広告の視聴が期待できます。
写真に特化したFacebook傘下のソーシャルメディアで、20〜30代の女性の利用者が多く、華やかさや、おしゃれな雰囲気が特徴です。
若い女性をターゲットとして、Instagramの特徴にあわせた動画を配信できれば、広告効果の向上が期待できます。
若年層を中心に利用されているソーシャルメディアです。
ターゲティングの精度は落ちるとされているものの、キーワードやツイートの履歴からターゲットを絞ることができます。
フォローしているアカウントに対しても絞り込むことができるので、他のメディアではターゲットとして定められない層に対しても、配信できることが強みです。
目的とターゲット、そして自社に見合う媒体選定が効果の鍵を握る
動画広告は、ご紹介した通り、ブランディング、認知拡大など目的はさまざまですが、それぞれに対して効果が期待できる広告です。
動画広告をご検討中の方は、動画制作の前の段階においても目的とターゲット、メディアを意識することが広告効果の向上につながります。
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